2015年以降活動を続けているソーシャルフットボールでの経験から徐々にエンパワメントされ自身の中に眠る探求心に気づき、学びを核とした再チャレンジを目指してコンピュータサイエンスを中心とした学習を始めた。 昭和６３年 ３月 同塾 卒塾 株式会社 ソーシャルアクションカンパニー 取締役CCO 1987年東京本店設計部構造部門。 Also, So Now is engaged with the Asian rollout of ECOR Technology. 介護・保育カンパニー長（現任） 日光CSR推進連絡会 アドバイザー 代表取締役社長就任 船でしか行けない1日1組のキャンプフィールドを皮切りに、 地域の自然資産を生かした『空間』と『非日常体験』を提供できる場所を全国で手掛けている。 「第70回 全国能率大会懸賞論文発表会」においてSDGs関連の論文で最優秀賞「経済産業大臣賞」を受賞（2019年5月27日）, 〔主な著書〕 昭和６３年 ４月 会社役員 ヨーロッパのサステナビリティ・ホテルブランド「BIO HOTEL」との公式提携により宿泊施設の認証・プロデュース並びに持続可能なライフスタイル提案ビジネスを展開。 ２００５年からは持続可能性を核とした環境経営の社内浸透に努め、累積植栽本数１５００万本となった生態系に配慮した造園緑化「５本の樹」計画の普及や、境経営大賞も受賞した「木材調達ガイドライン」によるフェアウッド調達等を牽引。最近では「建築産業にとってのＳＤＧｓ（日本建築センター ２０１９）」執筆に関わった他、社外委員委嘱やＥＳＧ経営に関する社外講演も多数。, 東京大学法学部卒業。1977年農林省入省、大臣官房審議官、関東森林管理局長などを経て2008年退官。同年伊藤園入社。取締役などを経て2019年4月退職。2019年4月より現職。 学位取得後、サステナブル建築・都市の実現に向けた研究を行う。近年は、持続可能な開発目標（SDGs: Sustainable Development Goals）の主流化に関する研究に注力し、「私たちのまちにとってのSDGs: 導入のためのガイドライン」や「建築産業にとってのSDGs: 導入のためのガイドライン」の執筆やJMOOCオンライン講座「SDGs入門」の講師なども務める。全国のまちづくり関係者のSDGs達成に向けた取り組みを支援するために「ローカルSDGsプラットフォーム（https://local-sdgs.jp/）」を開発、公開している。, 2017年5月LIFULL入社。同社執行役員CCO（チーフクリエイティブオフィサー）として、ブランド戦略、ブランドデザイン、プロダクトデザイン、ブランドマーケティング、コミュニケーションデザイン、研究開発、新規事業など、グループ全体のクリエイティブを統括。それ以前はJ. 昭和51年3月 金沢大学医学部 卒業 2015年 日本財団パラリンピックサポートセンター 顧問 就任 専門医・認定医 放射線科専門医、核医学専門医、ＰＥＴ核医学認定医, 平成 １年 ４月 三菱地所株式会社入社 名古屋支店開発課 名前の由来は「Youth×Earth×Entertainment」。3月から未来を創る若者が楽しく面白く環境問題のアクションを行う、ことをテーマに日本全国でアクションを起こしていき、東京2020をきっかけとして若者の環境問題への意識を高めていく。 2020卒の上智大学の先輩が書いた星野リゾート総合職の冬インターン体験記です。過去の事例を参考に星野リゾートのインターン対策を行いましょう。 星野リゾート公式サイ … 2014年市長公室政策経営課長として、「桑名市総合計画」「桑名市まち・ひと・しごと創生総合戦略」の策定や公民連携ワンストップ窓口「コラボ・ラボ桑名」の設立に携わる。 2006年 本社 人事部 平成１８年 １２月 内閣府副大臣 2006年7月 エス・アンド・アイ株式会社 経営企画室長 2004年「本業を通じて社会的課題解決に取り組む『ソーシャルプリンティングカンパニー』」と言うパーパス（存在意義）を掲げ活動している。2019年、再生可能エネルギー100％工場を実現させ、スコープ1、2のゼロ化を行う国内唯一のゼロカーボンプリントを行い、2019年元アメリカ副大統領のアル・ゴア氏の「The Climate Reality Project」の 印刷物を担当した。2015年地球温暖化防止活動環境大臣表彰、2018年第19回グリーン購入大賞・環境大臣賞、第2回ジャパンSDGsアワード「SDGsパートナーシップ賞」受賞。, 1984年愛知県生まれ。横浜国立大学教育人間科学部卒業、グロービス経営大学院修了（MBA）。 磐梯町議会議員 H27.06～ R01.06 星野リゾートの内定者による選考・面接体験記です。選考フロー・スケジュール、esの内容、面接回数、面接内容、面接の雰囲気、企業研究の仕方まで、76人の内定者がエントリーから内定に至るまで実際に体験した、星野リゾートの就活の全てがわかります！ 2011年 現在、国際協力NG0センター（JANIC）理事、東京財団政策研究所・CSR委員会WGメンバー、中央共同募金会・赤い羽根福祉基金運営委員、全国社会福祉協議会・全国ボランティア市民活動振興センター運営委員。これまで、国連グローバルコンパクト・LEADプログラム・メンバー、IIRC統合報告パイロットプログラム・メンバー、内閣府「新しい公共」円卓会議構成員、日本経団連・社会貢献担当者懇談会座長、日本NP0センター理事、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科非常勤講師(ソーシャルファイナンス)などを務めた。日本NPO学会員、日本ソーシャル・イノベーション学会員。レディング大学大学院修士課程修了(多国籍企業論)、慶應義塾大学経済学部卒業（国際経済論）。, 2001年ネスレ日本入社。消費者対応部門やリレーションシップマーケティング部門、お客様相談室長、メディアリレーションズ室長、エクスターナルリレーションズ部長を経て、2017年8月より現職。社内外の広報を統括し、社員、メディア、行政、有識者、NPO、地域コミュニティをはじめとする社内外のステークホルダーとの関係構築に取り組んでいる。, 1964年大阪生まれ。87年に大学卒業後、（株）リクルートに入社。国際採用・広報・営業支援などを担当し、91年に退職。その後、国際青年交流NGOの日本代表や国会議員の政策担当秘書などを務め、94年にIIHOE設立。NPOや社会責任志向の企業のマネジメント、市民・事業者・行政などが総力を挙げて地域を守り抜く協働・総働の基盤づくり、企業のみならず、NPOや自治体における社会責任（CSR・NSR・LGSR）への取り組み推進を支援している。 いわてグルージャ盛岡(J3) サステナビリティ日本フォーラム理事、日本経営倫理学会理事、グローバルビジネス学会理事、通訳案内士資格保有（仏語・英語）。現在、幅広くパネリストや講師として登壇。 2009 年6 月 取締役京都支店長 2015年4月 株式会社日立製作所 情報・通信システム社へ転籍 その後は経営企画の部門長を経て、2018年に社長室長に着任。トップコミットメントの元、経営課題としてサステナビリティに関する取り組みを進めるべくグループの推進体制を整備。 In 2016 Sann was awarded Honorary Member of the year by Dutch Environmental & Water Technology Association Envaqua. 夫の転勤に伴い、香港・英国へ駐在しながら、2013年からプロコーチとして活動開始。幼い頃からの海外在住経験を通じて日本での表層的な調和ではなく、本質的な調和を求めた組織づくり、そこに立ち向かうリーダーシップ 開発を軸に活動している。システムコーチとしてこれまで企業のエグゼクティブ、プロジェクトチーム、NGO・NPO法人、スポーツの日本代表チームなどに関わる。, 特にラクロスにおいては元日本代表の経験を生かし、2011年香港代表監督、2019年U19女子日本代表ゼネラルマネージャーとして選手のリーダーシップ開発に貢献。 2008 年6 月 取締役営業統轄部長 2015 年 復興庁参事官 2015年6月 公益財団法人福島県農業振興公社 理事就任 2016 年4 月 取締役頭取（現職）, 2010年 神奈川県横須賀市より福島県いわき市に移住し、株式会社磐城高箸設立。 アジアリージョン 統括HRマネージャー(シンガポール駐在)として５年に亘り、新興国市場の人材マネジメントを推進。 青山学院大学経済学部経済学科卒業。 1999年4月 山口県議会議員 当選（3期10年間） 2002年以降は都市経営局にて全市の総合的な政策立案を担当し、市民協働や人口減少社会をテーマにした政策指針や長期ビジョンの作成に関与。 4月から日立製作所でサステナビリティ×ITの部署でエネルギー分野に注力していく。, 栃木県出身。大学卒業後バーテンダー、飲食コンサルタントを経て、株式会社LIFULLに入社。HOME’S広告営業部門でセールス営業、マネジメント、新規部隊の立上げや、新規事業開発を担当。現在はLivingAnywhereという場の制約に縛られないライフスタイルの実現を目指し、地域活性、行政連携、スタートアップ支援などを行う。現在、遊休不動産を活用したCo-Living拠点を全国に設けており会津磐梯、伊豆下田の2拠点を運営中。拠点先の自治体と連携し場の運営を通じて地域住民と都心住民との交流機会のプロデュースやオープンイノベーションを推進。, ファストリテーリングの社長室部長として、ダイバーシティ促進、人権委委員会事務局、サステナビリティ広報を担当するとともに、柳井財団、FR財団のアドバイザーを務める。国際機関やコンサルティング企業にて、インパクト投資や社会起業家支援、インクルーシブビジネス、PPP（官民連携事業）など、SDGs課題に幅広く携わるが、中でも社会的な事業へ資金が流れる仕組みの構築をライフミッションとしている。2017年には笹川平和財団にてアジアの女性のエンパワメントとジェンダー格差是正を目的とした「アジア女性インパクトファンド」を設立し、女性社会起業家を支援すると同時に、財団やファミリーオフィスの役割について研究を行っている。, 日本長期信用銀行、世界銀行資本市場部、世界銀行グループ多国間投資保証機関（MIGA）東京事務所長、ダルバーグ東京事務所長を歴任。東京大学経済学部卒業。タフツ大学フレッチャー校修士。2019年まで国際開発機構海外投融資委員会有識者委員。, 株式会社セレスポ 人事総務部次長 兼 コーポレートデザイン室長。サステナビリティを軸とした組織づくり、人材育成、PR、IR、CSRに取り組む。サステナビリティの実践者を増やすために、セミナー講師やファシリテーターとしての活動も行う。2001年、株式会社セレスポ入社。イベントの企画制作に従事。2010年より、（一社）日本イベント産業振興協会に出向。「ISO20121：イベントの持続可能性に関するマネジメントシステム」の策定に携わる。帰任後、2013年にサステナブルイベント研究所設立。社員教育および推進体制の構築を進めると共に、イベント制作時のマネジメントサポートを行う。現在、（一社）日本イベント産業振興協会 人材育成委員会委員も務める。, 1982年仙台市生まれ。大学卒業後、株式会社リクルートに入社。東日本大震災による地元宮城の被災を受けて、復興に寄与したいと思いリクルートを退職。宮城県で最も被害が大きかった女川町と出会い、女川町復興連絡協議会 戦略室 室長補佐に就任。その後、特定非営利活動法人アスヘノキボウを設立し代表理事に就任。現在は女川町と公民連携し、活動人口創出促進事業（創業支援、お試し移住等）、予防医療事業に従事。そのほか、大手企業向け研修や主に新卒・第二新卒の若手人材を地方の経営人材として送る、VENTURE FOR JAPANの事業なども手掛ける。, 1992年京都大学工学部精密工学科卒、同年大和ハウス工業入社。入社後、夜間大学で建築を学び、「大和ハウス大阪ビル」「石橋信夫記念館」など、大型建築プロジェクトの設計・デザインを担当。05年に竣工した「大和ハウス東北工場管理棟」では、ゼロエミッションの提唱者；グンター・パウリ氏と協働し、ありづかの仕組みを取り入れた自然共生型オフィスを開発。これをきっかけに自ら志願し、06年に環境部へ異動。大和ハウスグループの環境マネジメントを統括する同部門にて、環境経営戦略の立案、温暖化対策の推進等を担当。15年から現職。一級建築士、CASBEE評価員。, 関東学院大学経営学部長、経営学部教授 「さいたま市未来創造図3子どもが輝く絆で結ばれたまち」（埼玉新聞社） 神戸大学経済学部 非常勤講師 ＮＰＯ森林セラピーソサエティ 理事, 東京大学卒業後、株式会社リクルートエージェント（現リクルートキャリア）に入社。その後、ITベンチャー企業の役員・代表を経て、2013年7月株式会社ニューラルを共同創業。CSR・サステナビリティ専門メディアの立ち上げ、企業向けCSRコンテンツ制作等に従事。2015年12月にハーチ株式会社を創業、世界のソーシャルグッドなアイデアマガジン「IDEAS FOR GOOD」を創刊。最先端のテクノロジーやデザイン、アートなどを通じて社会課題の解決に取り組むユニークなプロジェクトを紹介。英国CMI認定 サステナビリティ（CSR）プラクティショナー。, 1985年（昭和60年）財団法人横浜市スポーツ振興事業団採用。2000年（平成12年）総務部総務課経理課長、2007年（平成19年）横浜市体育協会統合後、総務経営局総務部経理課長、2009年（平成21年）総務経営局総務部部次長総務課長を経て2011年（平成23年）スポーツ事業局スポーツ事業部長、2015年（平成27年）スポーツ事業局トライアスロン推進部長。2019年（平成31年）から現職。主に大規模スポーツイベントを担当。 管理担当として、SDGsやESGの推進を担当。, 2008年株式会社LEOCへ入社。 2004年～商品開発・推進担当を経て現職に至る。 Children）等が設立したap bank（非営利バンク）に理事として参画。2009年にap bank理事を退任後、株式会社フィールド・デザイン・ネットワークスを設立し代表取締役に就任。現在は、専修大学経営学部等で教鞭をとる他、社会課題を起点としたイノベーションの創出・実装支援業務に従事する。また、環境省（中央環境審議会）、総務省（地域活性化）等の行政委員や、産学官連携事業のプランニング・アドバイザー等をつとめる。海外においては、バングラデシュに拠点を有し、これまで数多くの日本企業の現地進出に携わっている。, 慶應義塾大学法学部政治学科卒業後（株）リンクアンドモチベーションにて企業の採用コンサルタントと従事。 現在は、同社・CSR本部に所属しながら、企業や大学での講演・研修講師・コンサル・アドバイザーとしても活躍中。CSR・ブランディング・コミュニケーション分野において豊富な経験を持ち、理論や実践手法のわかりやすい解説・指導法に定評がある。 1989年4月 松下電器産業株式会社入社, 【学歴】 平成２１年１０月 ビルアセット開発部副長 2019年より経営戦略部長を兼務し、グループの中長期的な経営戦略・成長戦略策定とサステナビリティに関する取り組み双方をけん引している。, マンションデベロッパー、NPO支援組織、起業家支援財団を経て、2013年6月から現職。NPO法立法運動、自治体・企業のNPO支援策の企画運営を経験。関内イノベーションイニシアティブは「想いを行動する力に変えて、街を育てる」をコンセプトに、地域の課題に取り組む人やそれを応援する人を育てるための、講座事業や伴走支援事業等、さまざまなソリューションの提供を通じて、次の時代の街・社会の未来を担うエコシステムの形成を目指している。事業として、ソーシャルビジネス起業や、セカンドキャリアとしての地域起業の人材育成、営利および非営利組織の成長支援、調査研究やコンサルタント業などに取り組む。シェアオフィスとソーシャルビジネスの創業支援機能を持つmass×mass関内フューチャーセンターの施設運営、クラウドファンディングFAAVO横浜の運営、横浜市建築局・東急電鉄による次世代郊外まちづくりプロジェクトや、横浜市経済局によるベンチャー支援プログラム（YOXO）などにも携わる。, 東京大学法学部在学中の2000年よりNPO法人ETIC.に参画。同社の社会起業家支援の立ち上げ中心メンバーとして従事。マーケティング・コンサルティング会社での5年間のコンサルタント経験を経て現職。ソーシャルイノベーション事業部のリーダーとして、年間100人を超える創業期や成長・拡大期の社会起業家支援に加え、企業や政府や自治体を対象としたコンサルティング・研修に従事。コレクティブインパクトについては、2018年より米国の専門家を招いての実務者向け研修を実施。2020年より休眠預金を活用した「子どもの未来のための協働促進助成事業」を開始。虐待やいじめ、貧困、ひきこもりなど困難かつ複雑な課題に苦しむ子ども・若者やその家族を支える地域社会システムづくりの支援に取り組む。, 1967年デンマーク生まれ、日本在住29年。一般社団法人NELIS(Next Leaders’ Initiative for Sustainability)代表理事。大学院大学至善館特任教授兼Center for Sustainability and Innovation(CSI)、センターリーダー。リーダーシップアカデミーTACL代表。, 1991年小田急電鉄入社。主に経理、経営企画業務に従事。2016年7月から現職。お堅い鉄道会社の企業風土改革、次期経営ビジョン策定に取り組むとともに、複数の新規事業領域を並行して推進。モビリティ領域では、MaaSアプリおよびオープンな共通データ基盤「MaaS Japan」を開発・運用し、移動しやすい社会づくりを目指している。サーキュラーエコノミーの領域では、循環型社会のベースとなる廃棄物・資源収集をまちづくりのインフラとして捉え、自治体、廃棄物の排出・収集事業者が抱える課題を連携して解決するビジネスを構想。地域とともに持続可能な社会づくりを目指す。. 一般社団法人（非営利型） 助けあいジャパン 共同代表理事 and sustainability professional counting more than 18 years he’s advised Fortune 500 companies, small start-ups, governments, agencies to non-profits. 平成31年04月 都市戦略本部 未来都市推進部 環境未来都市推進担当, 環境局環境未来都市推進課に在籍中に、スマートシティさいたまモデルの構築に向け、「公民＋学」が連携する「美園タウンマネジメント協会」の設立、アーバンデザインセンターみそのの整備を担当。途中１年間待機児童の解消を担当し、本年度からは、スマートシティグループのリーダーを務める。, 東京工科大学メディア学部准教授。2004年コロンビア大学大学院博士課程修了。慶應義塾大学訪問講師、コロンビア大学客員研究員、ニューヨーク市立大学を歴任。国際教育開発と教育工学を専門とする。代表的な書籍として、”Learning and Teaching with Technology in the Knowledge Society: New Literacy, Collaboration and Digital Content” (2016) Springer-Verlag がある。日本MOT振興協会ソーシャル・デザイン委員会、副委員長、主任研究員。, 1966年3月29日生まれ 2004年石井造園株式会社 代表取締役就任 2006年 横浜青年会議所卒業 横浜市造園協会監事 横浜スタンダード推進協議会副理事長 代表取締役就任後、「企業活動を通して、幸せを共有する企業を目指す」という経営理念をもとに、2008年横浜型地域貢献企業初回最上位認定を受け、「ついでに、無理なく、達成感のある活動」という方針で、地域貢献に軸足を置いたCSRを基盤とした経営を展開している。そのCSR活動は毎年20を超え、地域のサスティナブルな活動を支援し、毎年開催しているCSR報告会にて発表している。独自の緑化基金を構築するなどし、SDGｓの169のターゲットのどこに届くかを常に意識した活動を経営の中に取り込んでいる。 2016年よりカーボンオフセットを開始 2016年アメリカのB corpの認証を取得 2018年Best for the world 2018に認定される。 2017年第7回カーボンオフセット大賞優秀賞受賞 第9回経営者「環境力」大賞受賞 2018年文部科学省「青少年の体験活動推進企業表彰」審査委員会奨励賞受賞 2019年神奈川県SDGｓパートナー登録企業, 1962年大分県生まれ。世界のさまざまな社会課題を解決するために、クリエイティブの可能性を追求する人生と決断。自宅に太陽光発電を導入、EV車にシフト。 御殿場で400坪の完全無農薬野菜農園を仲間と始めた。, 主な仕事に、ベストセラー書籍『世界がもし100⼈の村だったら』、世界初「2002 FIFA WORLDCUP PUBLICVIEWING IN TOKYO」、ミラノ・ベルリン・ロンドン 現在も世界中を巡回するピースアートプロジェクト「retired weapons」、100万枚突破アルバム「⽇本の恋と、ユーミンと。」、災害支援トイレネットワーク「みんな元気になるトイレ」、FRaU SDGs プロジェクト総合プロデュースなどがある。, 株式会社ドリームデザイン 代表取締役